英語ができるだけではダメ！

これは、前述したように、「英語ができる」=「仕事ができる」とことだと勘違いしていて最も使い物にならないからという理由である。学卒の場合であれば、「何もできない」だから「何でも吸収してやろう」という人を採用した方が、育成し甲斐があるということである。

帰国子女やATCKの場合を考えると、欧米の大学や大学院（MBA）などをきちんと卒業して入れば、比較的実務的なものも学んできているが、頭でっかちになっていて、現場を見る、自ら汗を流す姿勢が多くの場合ないということを言っていた。

また、親の都合によって海外で幼少期を過ごした帰国子女やATCKの外国語能力、例えば流暢な英語でのコミュニケーションの能力を評価されて採用されにも関わらず、その英語力は幼稚で、ビジネスには相応しくなく採用側をがっかりさせることになるし、彼や彼女達も壁にぶつかる。

特に欧米の外資系企業では、なおさらである。欧米の外資系企業では自分の専門分野、例えば、経理・財務なのか、営業なのか、マーケティングなのか、人事（採用、教育、etc.）なのかなど専門的な話しや文章でのコミュニケーションスキルや基礎的・応用的なビジネススキルが要求されるからである。

私自身、ある欧州系企業日本法人のCFO兼管理本部長をしていたときに、二人の女性社員の間で頻繁にトラブルがあった。英語力や仕事力を巡ってのトラブルです。一人の女性社員は、帰国子女の30代前半の女性社員で英語は流暢で、administrative assistant（管理スタッフ、事務補助）の職にあったが、仕事が今一つであった。もう一方の女性社員は、50代前半の経理社員であった。英語力は、全くだめであたが、経理職としては、その企業で長年の経験があり、しっかりと仕事をしていた。

当時の日本法人の社長（スイス人）と何度もこの二人の調停をしたが改善せず、どちらか一人を辞めさせることになった。折しも、本社から日本法人の人員の見直しの指示が有り、社員一人を退職させなければならなかった。

社長とじっくり検討し、30代前半の女性社員を辞めさせることに決定して、退職させた。理由は、英語ができてもビジネスが分かっていない、チームワークを乱すなどいくつかあった。

今後益々、単に英語がしゃべれるだけ、できるだけでの人は、珍しくなくなる。また、IT技術やAI技術の進展で、自動通訳・翻訳の機器やツールがビジネス現場にも実用性高く入ってきている。

ビジネスパーソンは、しっかりとした柱（高度な経理財務経験、営業力、マーケティング力、人事力など）をいくつか持ちながら、外国能力（グローバル社会での共通言語である英語力）を磨いていく必要がある。